震工法、制震工法、免震工法の違いは?

地震に強い住宅とは?

新聞などでは「進まない耐震改修」とか、テレビCMでは「制震住宅○○ホーム」とかを耳にすることが多くなりましたが、耐震・制震・免震はまったく異なる工法です。

1981年に改正された建築基準法における「新耐震基準」では、建物が地震に遭遇した場合に「人命の保護を図ること」を目的としています。
つまり、建築基準法をクリアした耐震住宅は、大地震が起きたときに建物が倒壊せずに最低限逃げるだけの時間は確保されていますが‥その後の暮らしまでは保障していません!

せっかく建てた家が、思い出の詰まった部屋が倒壊して無くなったら‥そのような不安が解消できるのが制震住宅or免震住宅です。

これからは、制震住宅・免震住宅などが増えることが予想されます‥それほど、地震に対してメリットがあり、生命・財産はもちろんのこと、その後の暮らしも守ることができる工法だからです

     揺れに耐える           揺れを吸収する           揺れを伝えない
     <耐震工法>           <制震工法>            <免震工法> 
 

耐震工法とは

地震の揺れに抵抗できる強固な部材、筋かいなどの仕様で建物の強度を確保する工法のことです。
震度6クラスの地震がきても、すぐに建物が倒壊せずに、居住者が避難する時間を確保することを目標にした工法です。
また、連続して起きる大きな余震などは想定していませんので、建物が大きく傾かないように頑丈にすれば良いという考えです。
≪継手・仕口に使用する金物≫
<アンカーボルトM12>

基礎と土台の接合に使用します。
<2倍筋かい>

45o×90oの筋かい(壁倍率2倍)を柱と横架材に接合するときに使用します。
<段付きスーパーシャトルプレート>

105oの柱と120oの横架材または120oの柱と105oの横架材の接合に使用します。
<ホールダウンコーナー10kN用>

柱と横架材の接合に使用します。

<ビスどめホールダウン20kN用>

基礎と柱脚の緊結、柱と横架材の緊結、上下階の柱相互の緊結に使用します。

<ビスどめ羽子板>

小屋梁と軒桁、軒桁と柱、胴差と床梁および通し柱と胴差の接合に使用します。
<W羽子板ボルト-U両引き用>

管柱相互の両引き、または横架材相互の両引きに使用します。
<HDジョイント 25kN用>

管柱の連結等に使用します。

耐震工法の長所

基礎・土台・柱・梁などを金物や合板などでガッチリ固め、構造体その物の強度を高め、地震の揺れに耐える工法です。

耐震工法の短所
  1. 耐力壁など構造体が、地震などの振動エネルギーを受止めるために、耐えれば耐えるほど構造体の損傷が大きくなり、修復費用が高額になります。
  2. 構造体が壊れながら振動エネルギーを吸収しますので、繰り返しの大きな振動(余震)で倒壊する危険があります。
  3. 強固な構造体が振動エネルギーを受止めるために、衝撃は建物内の人や家具にも伝わり、家具の転倒、ドアなどの開閉不可、ガス管・水道管の破損などが生じます。



制震工法とは

地震などによる振動を、建物に施した装置で吸収し揺れを小さくする工法のことです。
壁の中に、ダンパーなどの制震装置を取り付け、建物が揺れるときの振動エネルギーを熱エネルギーに変換して吸収することにより、建物の損傷を防ぐ工法です。



制震工法の長所
  1. 高層ビルなどに多く採用されている工法で、連続して起きる地震を想定しており、繰返しの振動にも建物の傾きを抑えると同時に、振動エネルギーを吸収して揺れをソフトにします。
  2. 実験では、揺れを1/2以下に低減し地震エネルギーを50%以上吸収します。
  3. 振動エネルギーを吸収することで、構造体の損傷・家具の転倒などが少なくなり、地震後も軽微な補修だけで住み続けられます。

制震工法の短所
  1. 地震が起こったときに、どの部分にどの様な歪みや力が働き、またどの程度エネルギーを吸収するのか‥応答加速度、周波数などのシミュレーション設計を行う必要があり、この設計を間違うと、耐力壁部分と制震ダンパー部分の振動負担がアンバランスとなり、本来の耐力が発揮できないことがあります。


免震工法とは

基礎と土台の間に免震装置を取り付け、建物と地盤を切り離すことで建物に地震の揺れを伝えない工法のことです。
    

免震工法の長所
  1. 中低層ビルなどに多く採用されている工法で、巨大地震を想定しており、建物に揺れを伝えないので大きな地震でも家はゆったりと穏やかに揺れます。
  2. 地震の揺れを1/3に低減し、振動を建物に伝えないので、構造体の損傷や家具の転倒が無く復旧費用が不要なほどです。
免震工法の短所
  1. 免震装置のメンテナンスの必要があり、ランニングコストが必要になります。
  2. 配管などが建物の動きに追従できるように、様々なしくみが必要となります。
  3. 地震のとき、建物が自由に動けるように、周りに物を置かないように気を使う必要があります。


工法の比較

耐震
制震
免震
工 法 <耐震工法> <制震工法> <免震工法>
 揺れの衝撃感
 設置費用 30万円 80万円 350万円
 地震での建具損傷 有り 少ない 無し
 軟弱地盤への適用 不適
 メンテナンス 無し 無し 有り
 被災後の補修費 有り 少ない 無し
 
   ※上記の金額は35坪(建坪)の場合に加算される費用です。


結論として

予算があれば免震住宅?
設置費用がかなり高額になります、地盤が良くて予算があり、メンテナンス費用を惜しまないのであれば免震工法による住宅が一番良いようです。

安価な制震住宅?
設置費用は比較的に安価ですので、予算があまり無く、でも地震が心配と思われる方は制震工法による住宅はいかがでしょうか?

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全ての住宅は耐震工法が基本!
建築基準法の新耐震基準には、制震工法・免震工法の基準はありません!
よって、耐震工法を設計に網羅する必要があり、全ての住宅は耐震工法が基本になりますので筋かいの設置及び配置、継手・仕口に規定の金物を取付けるなどの必要があります。

 
      
制震住宅とは‥耐震工法+制震工法
     
 免震住宅とは‥耐震工法+免震工法

 
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